交通領域の脱炭素化を通して、
都市を（再）最適化する
交通領域の脱炭素化を通して、
都市を（再）最適化する
Spatial Pleasureのビジョンは、「意味のある都市文明を構築する」です。
現在の都市は40%が交通インフラ、つまり道路や駐車場が占めており、私たちにとって何の意味も生み出さない空間です。
カーボン視点での交通最適により、駐車場が公園に、道路が喫茶店やバーに、私たちの生活にとって意味を生み出す空間へと変容します。
Spatial Pleasureでは、エリアの脱炭素化に寄与する交通事業者に対してカーボンクレジットの認証・計測のサポートを行うDMRV（measurement, reporting and verification）ソフトウェアを開発しています。
バスやシェアサイクル事業者様と連携し、各交通事業者様の環境便益の定量化によるカーボンクレジット認証、発行を通して、地域全体の脱炭素化を目指しています。
都市の構築に携わる国内外の計画事業者や、交通事業者、デベロッパー、研究者などへのインタビューを通じて、各都市における重要なパラメータは何か、そしてそれをどの様なデータ、アルゴリズムを基に公式化するのか紐どいていく。
日本を代表する三大海運企業の1社である株式会社商船三井。同社は日本国内のみならず世界の海運業界を牽引しています。他業界と同様、重要となってくるのが脱炭素であり、同社は気候変動問題にも積極的に取り組んでいらっしゃいます。
同社は、2021年6月に『商船三井グループ 環境ビジョン2.1』を発表し、2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目標として掲げ、その『2.1』を2023年4月に『環境ビジョン2.2』に更新、2020年代中のネットゼロ・エミッション外航船の運航開始、2035年の輸送におけるGHG排出原単位45%削減（2019年比）などの具体的な取り組み方針を策定しました。
気候変動対策だけでなく自然資本・生物多様性の保護といった様々な地球環境への負荷低減を進める同社の、カーボンソリューション事業開発ユニット カーボンリムーバル事業チーム 事業開発担当マネージャー 松本 房子氏、 主任である引地 慶多氏、及び 池永 邦彦氏に、同社としての脱炭素の目標、カーボンクレジットへの想いや選定基準、国内外を跨ぎ社会に貢献する同社の脱炭素施策や注力領域などについて伺いました。
ソフトバンクグループの主要事業会社で、日本を代表する通信企業であるソフトバンク株式会社。同社は通信業界を牽引するのみならず、気候変動問題にも積極的に取り組んでいます。
ソフトバンクは、気候変動問題の解決に貢献することは企業の責務と認識し、持続可能な社会の実現に向け、AIなどの最先端テクノロジーを活用し、脱炭素社会の実現に貢献することを掲げています。2021年5月に「スコープ1」「スコープ2」の排出量を2030年までに実質ゼロにする「カーボンニュートラル2030」を宣言し、2022年8月には「スコープ3」も含めたサプライチェーン排出量を2050年までに実質ゼロにする「ネットゼロ」を発表しています*1。
こうした画期的な取り組みを行うソフトバンクは、グループ全体におけるESGへの取り組みを先導しています。
ソフトバンクのESG施策を統括する、ESG推進室 兼 CSR本部 CSR企画1部の部長である佐々井良二氏に、同社としての脱炭素の目標、カーボンクレジットへの考え、環境保全以外にESGに取り組むメリットなどについて伺いました。
都市を考えるうえでデータの利活用や分析の重要性が叫ばれるようになって久しいが、単にデータを使うだけで都市環境を改善できるわけではないだろう。どんなデータを使うのか、そのデータをどう分析するか、そしてどういった変化につなげていくのか――とりわけ実践につなげていくうえではハードルが増えていくことも事実だ。果たして私たちはデータをどのように活用していくべきなのか。かつてSpace Syntaxに所属し数多くのプロジェクトに携わってきたThe Alan Turing InstituteのStephen Lawに尋ねた。
兵庫県姫路市から岡山県新見市を走るローカル線、姫新線。今でも地域の学生を中心に利用されるこの路線は、JR西日本が赤字区間の存在を明らかにしたことで注目の的となった。少子高齢化に伴い全国的にローカル線の赤字化が問題となるなかで、これからの鉄道はどう機能していくのか。廃線するか否かの議論を越えた公共交通の新たな可能性を考えるべく、岡山県真庭市生活環境部の三船哲弘と真﨑航大、同市で交通事業を手掛けるフクモトタクシーの福本和来、Spatial Pleasure代表・鈴木綜真が公共交通のリアルな課題を語った。
インドネシアの首都・ジャカルタは慢性的な交通渋滞が大きな社会問題となっている。データ活用を通じてこの問題に取り組もうとしているのが、公共交通機関のデータを統合するJakLingkoと日本の総合建設コンサルティング企業・日本工営だ。領域を超えてコラボレーションする2社は、急速に発展するジャカルタという都市でいかにデータ活用に取り組もうとしているのか。
Spatial Pleasureでは、複数のポジションの募集を行なっています。国内はもちろん、ジャカルタやベトナムなどでも展開が始まり楽しいタイミングです。素敵で強いメンバー集まってきていますので、都市、交通、カーボンクレジット、外部性評価あたりに興味ある方、お話ししたいです。
2023.08.18
データを使ってまちを変える方法——Spatial Pleasure・鈴木綜真さんに聞く、〈データ〉と〈まち〉
2023.07.06
Zip InfrastructureとSpatial Pleasureが、都市型自走式ロープウェイの環境便益評価に基づくカーボンクレジット創出に向けて協業を開始。
2023.06.29
Spatial Pleasure、アドバイザーに大口敬氏が就任。
2023.06.28
日本規格協会JSAグループに代表の鈴木がインタビューされました。『都市の指標、音楽、標準化、脱炭素―Spatial Pleasureの取組み（後編）』
2023.06.26
日本規格協会JSAグループに代表の鈴木がインタビューされました。『都市の指標、音楽、標準化、脱炭素―Spatial Pleasureの取組み（前編）』
2023.06.13
Spatial Pleasure、VP of Carbon DevelopmentにSantonu Kashyap氏が就任。